中小企業こそ人財育成・確保を
50人未満〜２００人までの中小事業場向け産業保健サービスです。個別面接でプレゼンティーイズム状態の方を早期発見し、休業した社員ご本人とは連絡をとり合い、一定期間、治療方針や仕事との調整（社内合意形成）を図る必要があります。
特に昨今では、メンタルヘルスをはじめ、がん治療・脳疾患・難病・糖尿病などの疾患を持病にお持ちの方へのプライバシー保護、業務継続が課題です。定年延長や事業継続のためにも「安全配慮義務」を遂行しながら産業医の助言をもらい、保健師によるケアを行う場面は今後さらに増えていきます。
決め手は「ポジティブなビジョン」のある企業風土の構築です。病気を見つけるだけ・指摘を受けるだけ では社員にとっても企業にとっても、明るい未来は広がりません。必要なときに必要なケアがある職場づくりが「両立しやすさ・働きやすさ」の決め手となります。